【税制的に有利！？】仮想通貨関連株を解説

こんにちは、仮想通貨トレーダーのシュウです。

みなさんは、「ビットコインそのものを直接買うと、税金でめちゃくちゃ損をする」という厳しいルールがあるのはご存じでしょうか。

今回は、その損をなくして、賢く安全にビットコインの成長に乗っかるための「株を使った裏ワザ」を、過去5年で大活躍した会社と一緒に分かりやすく解説します！

1. ビットコインを直接買うと「税金」で半分以上取られる！？

日本でお金を稼ぐと「税金」を払わなければなりませんが、何を売って稼いだかによって、税金の計算ルールが大きく変わります。

① ビットコインそのものを買った場合（大損ルール）

ビットコインを直接買って、値上がりした時に売って得た利益は、法律上「雑所得（ざつしょとく）」というグループに分類されます。このグループには、以下のような厳しいルールがあります：

稼ぐほど税金が高くなる（累進課税）：お給料など他の収入と合算して計算されるため、たくさん儲けると税金の割合がどんどん高くなり、なんと最大で「儲けの55%（半分以上）」を税金として国に取られてしまいます 。
損しても助けてくれない（損益通算の禁止）：例えば、ビットコインで100万円損して、他の仕事や株で100万円得したとします。本来なら「プラスマイナスゼロ」のはずですが、国のルールでは「損は無視して、得した100万円にだけ税金をかける」となってしまいます。
来年に損を持ち越せない（繰越控除の不適用）：今年大赤字を出しても、その赤字を来年に持ち越して、来年の税金を安くしてもらうことはできません。

② 「株」を買った場合（おトク安心ルール）

一方で、取引所に上場している「会社のお札」である株を買って、値上がりした時に売った場合のルールはとても優遇されています：

いくら儲かっても税金は同じ：どれだけ何億円儲けても、税金は一律で「約20%（正確には20.315%）」だけで済みます。
損と得を帳消しにできる：他の株で損した分と、得した分を差し引いて計算（相殺）できます 。
国の「おトク制度（NISA）」が使える！：国が作った「NISA（ニーサ）」という口座を使って株を買うと、なんと税金が「0%（完全タダ）」になります。

つまり、ビットコインそのものを買うのではなく、「ビットコインをたくさん持っている会社の株」や「仮想通貨に関わっている会社の株」をNISAなどで買うことが、税金を安くして賢くお金を増やすための「最大の裏ワザ」なのです。

2. 過去5年でビットコインに大勝ちした「儲かる株」を紹介！

「仮想通貨の株を買えばいいのは分かったけれど、どれでもいいの？」と思うかもしれませんが、実はここが一番大事なポイントです。

過去5年間で、ビットコインそのものの値上がり率をはるかに超えて「大勝ち」した会社が2つあります。それが、アメリカの「エヌビディア（NVDA）」と「マイクロストラテジー（MSTR）」です。

一方で、同じ仮想通貨の仲間なのに、ビットコインに負けて大赤字になってしまった会社（コインベースやマラソンなど）もあります。どれを選ぶかで、結果は天と地ほど変わるのです。

3. 借金してビットコインを買いまくる会社：マイクロストラテジー（MSTR）

どんな会社？

もともとは普通のコンピューターソフトの会社でしたが、今は「世界で一番ビットコインを持っている会社」として有名です。2026年5月現在、なんと約81万枚以上（日本円で何兆円分も！）のビットコインを金庫に貯め込んでいます。これは世界中にあるビットコインの全体の約3.9%にもなります。

なんでビットコインより株価が上がるの？（買い増し魔法ループ）

この会社は、普通の会社のように「製品を売って利益を出す」ことよりも、「1株あたりのビットコインをどれだけ増やせるか」を一番大切にしています。株価が上がると、以下のような「魔法のループ」を回します：

株や債債（借金の紙）を発行してお金を集める：自分たちの株が人気なのをいいことに、新しく株を発行したり、とても低い利息で借金をしたりしてお金を集めます。
集めたお金でビットコインを即購入！：集めた現金をすぐにビットコインの購入に全額あてます。
さらに株が値上がりする：会社の金庫にビットコインがどんどん増えるので、投資家が「この株はビットコインそのものより価値がある！」と興奮し、株価がビットコインの上昇率以上に何倍も大きく跳ね上がります。

ビットコインが上がれば上がるほど、この会社の株価は「レバレッジ（てこの原理）」がかかったように何倍も高くロケットのように急上昇する仕組みになっています。

4. AIとビットコインの計算で世界一：エヌビディア（NVDA）

どんな会社？

パソコンで綺麗なゲーム画面を動かしたり、AI（人工知能）に難しい計算をさせたりする時に絶対に欠かせない「GPU」という超高性能な半導体（コンピューターの脳みそ）を設計している会社です。現在、時価総額（会社の価値）が世界第1位に輝くほどの超巨大企業です。

今後の強みは？

エヌビディアは直接ビットコインを持っているわけではありません。しかし、ビットコインを新しく掘り出したり、暗号のプログラムを動かしたり、ChatGPTのような進んだAIを開発したりするには、エヌビディアのチップが「絶対に必要」です。

ビットコイン自体の価格が上がったり下がったりしても、世界中の会社が「もっと頭の良いコンピューターを作りたい！」とエヌビディアにお金を払い続けるため、ビジネスの安定感がズバ抜けています。この5年で株価が約15倍（約1,559%）に大爆発したのも、この強すぎる仕組みがあるからです。

5. 日本の株にもある！大注目のフロンティアたち

アメリカの株だけではなく、私たちがふだん使っている日本の東京証券取引所（東証）にも、仮想通貨に関わる注目企業があります。

メタプラネット（証券コード：3350）

日本の東証スタンダード市場に上場している、今すっごく話題の会社です。「アジア版のマイクロストラテジーになる！」と宣言して、2024年4月からビットコインをものすごい勢いで買い集めています。

強み：2026年5月現在、すでに約4万枚のビットコインを持っていて、日本企業の中でダントツの1位です。
みんなにとってのメリット：日本の学生や一般の人がアメリカの株を買うのは少しハードルが高いですが、メタプラネットなら「日本の証券口座」で簡単に、しかも「NISA」を使って、完全非課税でビットコインと同じような値上がりを狙うことができます。

SBIホールディングス（証券コード：8473）

ネット証券や銀行などで有名な、日本最大級の金融お助けグループ会社です。仮想通貨の取引所を新しくグループに入れたり、デジタルなお金の決済システムを日本中に広めたりする準備を進めています。会社としても大儲けしていて、株を持っているだけで「配当金（お小遣い）」がたくさんもらえるのも魅力です。

マネックスグループ（証券コード：8698）

こちらも大きなネット証券のグループですが、みんなも聞いたことがあるかもしれない有名な仮想通貨の取引所「コインチェック」を子会社に持っています。仮想通貨の取引が日本中で盛んになると、この会社の利益がドカンと増える仕組みになっています。さらに、株を持っているともらえる配当金の利回り（おトク度）が約4%〜6%と非常に高いのも強みです。

まとめ：かしこい投資家になろう！

日本でビットコインを直接買うと、利益が出てもその半分以上を税金で持っていかれる悲しいルールがあります。

だからこそ、賢い投資家は以下のような作戦をとります：

ビットコインそのものではなく、「株」を買う！
国の非課税おトク制度「NISA」を使う！
株の中でも、ビットコインを買いまくる「マイクロストラテジー」や、世界一の半導体を作る「エヌビディア」、日本の「メタプラネット」などを選ぶ！

税金のルールや会社のビジネスをきちんと理解して、おトクで賢い投資の一歩を踏み出してみましょう！

ただし、ほとんどの仮想通貨関連株式よりビットコインの方がパフォーマンスが良いため、銘柄選定にはくれぐれも注意してください。

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