こんにちは、bybitマスタートレーダーのシュウです。
今回から一度原点に立ち返って、投資について学ぶシリーズを週に1度ぐらい書いてきたいと思います。その第一弾として、そもそも金融とは何かを考えていきます。
投資の前に知るべき「金融」の本質
株式投資や仮想通貨トレードに興味を持つ20〜30代の方々にとって、最も見落とされがちなのが「金融とは何か」という根本的な理解です。投資戦略やチャート分析を学ぶ前に、金融システムの本質を理解することで、マーケットの動きをより深く洞察できるようになります。本記事では、金融の基礎概念から投資との関連性まで、実践的な視点で解説します。
金融とは何か?資金の仲介メカニズム
金融とは、端的に言えば「お金の余剰がある人から、お金を必要とする人へ資金を移転させる仕組み」です。
具体的には、銀行預金に100万円を預ける行為も立派な金融活動です。あなたの預金は銀行を通じて企業や個人への融資に回り、経済活動を支えています。2024年のデータでは、日本の個人金融資産は約2,100兆円に達し、そのうち約54%が現金・預金として保有されています。お金を循環させることでより経済が成長していくわけです。
この「資金の仲介」こそが、投資の本質的な役割なのです。
金融のメリット・デメリット:両面から理解する
メリット
1. 経済成長の促進 金融システムが機能することで、革新的なスタートアップや成長企業に資金が集まります。Appleも創業期にベンチャーキャピタルから資金調達を受けました。
2. 個人の資産形成機会 預金金利0.001%の時代、株式市場の平均年間リターン(過去20年で約5〜7%)は、資産を増やす有効な手段となります。
3. リスク分散の実現 保険商品や投資信託を通じて、個人では負えないリスクを社会全体で分散できます。
デメリット
1. バブルと金融危機のリスク 2008年のリーマンショックのように、過度な金融活動は経済全体を揺るがす危機を引き起こす可能性があります。
2. 情報の非対称性 プロの機関投資家と個人投資家の間には情報格差が存在し、これが市場の不公平性につながることがあります。これがあるため、個人投資家は短期的な情報に影響を左右されない長期投資の方が有利だと言われます。
3. 投機的な動きの助長 仮想通貨市場における2021年のバブル(ビットコインが一時700万円超)のように、実体経済から乖離した価格変動が発生しやすくなります。これは逆に言うと短期的に大きな利益を狙うこともできるため、短期投資家・トレーダーにとってメリットであるとの見方もできます。
直接金融と間接金融:資金調達の2つのルート
間接金融
銀行などの金融機関が仲介者となる方法です。企業が銀行から融資を受ける、個人が住宅ローンを組むのが典型例です。日本では伝統的にこの形態が主流で、企業の資金調達の約65%を占めています。
特徴:
- 銀行が信用リスクを審査・管理
- 資金提供者(預金者)は元本保証を受ける
- 金利は比較的低い
直接金融
株式や債券の発行を通じて、資金提供者と資金調達者が直接つながる方法です。あなたが証券会社で株を買う行為がこれに該当します。米国では企業資金調達の約70%がこの形態です。
特徴:
- 投資家が直接リスクとリターンを負う
- 市場の評価がリアルタイムで価格に反映
- 高リターンの可能性と高リスクが共存
投資家である私たちは、主に直接金融に参加することで、企業成長の恩恵を直接受け取ることができるのです。
実践的アドバイス:金融理解を投資に活かす
金融の本質を理解すると、投資判断の質が変わります。例えば、中央銀行の金融政策(金利変動)が株価に与える影響を予測できるようになります。2024年3月、日銀がマイナス金利政策を解除した際、銀行株は平均12%上昇しました。金利がある世界だと、銀行は稼ぐことができるのですね(融資などの返済利子が増加することにより)。
また、直接金融と間接金融の違いを知ることで、ポートフォリオ構築においてバランスを取る重要性が見えてきます。預金(間接金融)で安全資産を確保しつつ、株式投資(直接金融)で成長機会を捉える戦略が、20〜30代の資産形成には効果的です。
金融リテラシーの向上は、投資パフォーマンスの向上に直結します。まずは日々のニュースで「この出来事は資金の流れをどう変えるか」を考える習慣をつけましょう。
まとめ:金融理解が投資成功の第一歩
金融は単なる専門知識ではなく、私たちの生活と投資活動の基盤です。直接金融への参加を通じて、経済成長の果実を享受しながら、金融リスクを理解し適切に管理することが、持続可能な資産形成につながります。次のステップとして、具体的な金融商品の特性理解へと進んでいきましょう。第二弾で開設します!
免責事項: 本記事は教育目的で作成されており、特定の投資を推奨するものではありません。投資判断は自己責任で行い、必要に応じて専門家にご相談ください。
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